iDeCoは残り5年で増額する意味がある？月2万円を積み立てながら、本気で悩んでみた

55歳・月2万円のiDeCoを続けて数年。60歳退職を目指すいま、「増額すべきか」という問いに向き合いました。調べてみると、2026年は制度が大きく変わる転換点だとわかった。

正直に言うと、少し前まで増額なんて考えていなかった。

「どうせ5年しかない」「今さら増やしても大して変わらないだろう」——そう思っていた。でも調べてみたら、2026年はiDeCoにとって大きな節目の年だった。

なぜiDeCoを選ぶのか——金融機関を自分で選べる強み

会社員の場合、企業型DCという選択肢もある。ただ私がiDeCoにこだわる理由は明確だ。

iDeCoは、金融機関を自分で選べる。運用商品のラインナップも、自分で判断できる。

企業型DCは会社が契約した金融機関の商品しか選べない。コストの高いファンドしかない、選択肢が少ない——そういったケースも珍しくない。その点iDeCoなら、低コストのインデックスファンドを豊富に揃えたネット証券を自分で選べる。運用効率が長期的なリターンに直結する以上、この違いは小さくない。

増額を検討するなら、なおさらiDeCoの使い勝手の良さを最大限に活かしたいと思っている。

そのiDeCoが、2026年12月に大きく変わる。

時期	iDeCo上限（企業型DC加入者）
〜2026年11月	最大月2万円（企業型DCとの合計が月5万5,000円以内）
2026年12月〜	企業型DCとの合計が月6万2,000円以内まで拡大

会社の企業型DC掛金が月2万円の場合、2026年12月以降のiDeCo上限は月4万2,000円（＝6万2,000円－2万円）になる計算だ。増額できる余地が一気に広がる。

「今さら遅い」と思っていたが、2026年12月以降に増額できるとしたら話は変わる。

試算例として、2026年12月〜60歳まで月2万円追加増額・税率30%の場合を計算してみた。

増額幅や税率によってはさらに大きくなる。「誤差」どころか、20万円超の節税が現実的になってくる。

特に注意したいのが退職金との控除枠の競合だ。iDeCoを一時金で受け取ると「退職所得控除」が使えるが、会社の退職金と同じ枠を使う。大幅増額を検討するなら、受け取り方の設計とセットで動くことが必須だ。

「増額には十分意味がある。動くなら2026年12月の改正後が本番」——これが今の答えだ。

今すぐできることは、会社の企業型DC掛金額の確認と、退職金との出口設計の整理。この2つを先に済ませておけば、年末の制度改正に合わせてスムーズに動ける。

「今さら5年で意味があるのか」と思っていたが、2026年12月に向けて今から準備しておく価値は十分にある。金融機関を自分で選べるiDeCoだからこそ、増額する意味がある。