老後は月20万円で足りる?家計を本気で集計してみた結果

kakei

結論:私の月平均支出は22万円。内訳と、月20万円に近づける削減シミュレーションを公開します。

退職後は月20万円で足りると思っていました。

なんとなくの感覚で決めた数字でした。

でも、実際の家計を集計してみると少し違っていました。

この記事では、

  • 家計簿アプリのデータをAIで集計した方法
  • 実測した支出の費目別内訳
  • 統計データ(平均)との比較
  • 月20万円に近づけるための削減シミュレーション

を公開します。

  • 老後の生活費がいくらかかるのか知りたい方
  • 自分の支出を把握できていない方
  • 月20万円で暮らせるのか気になる方

という方の参考になればうれしいです。

実際の支出を本気で集計してみた

MoneyForwardMe(無料版)で日々管理しています。

といっても、ほとんどキャッシュレス化し自動で登録されるようにしています。

CSVが出せない → コピペ → Claude Codeで集計

MoneyForwardMe(無料版)ではレポート作成やCSV出力ができません。

ブラウザの収入・支出詳細の表をコピーしてGoogle スプレッドシートに張り付け、CSVファイルとしてダウンロードしました。

Claude CodeにCSVを読み込ませ、月別・年別に集計してもらいました。

プロンプトは一行だけです。

以下フォルダにあるCSVファイルを集計して

これだけ!

HTML版の簡易アプリも作ってみた

アプリも作ってみました。

HTMLのアプリを作って 以下の機能を含めて
-CSVファイルの「アップロード」ボタン
-「集計」ボタン
-集計は年別、月別
-グラフは項目別に色分け
-支出のポイント

結果:平均22万円/月だった

結果、月ごとの支出平均は22万円でした。

  • 住宅費:75,000円
  • 食費:50,000円
  • 交際費:20,000円
  • 趣味・娯楽:15,000円
  • 衣服・美容:15,000円
  • 教養・教育:15,000円
  • 水道光熱費:10,000円
  • 日用品:10,000円
  • その他:9,000円
  • 通信費:1,000円

目標にしていた20万円を、月2万円オーバーです。

正直に言うと、「思ったより使っている」というのが本音でした。

内訳を見て気づいたこと

集計して初めて分かったことがあります。

  • 住宅費が支出の3分の1を占めている。賃貸なので、ここが最大の固定費
  • 通信費1,000円は格安SIMのおかげ。ここはすでに最適化済み
  • 交際費・教養・衣服は、よく見ると「働いているからかかる支出」が多い

👉 支出には「生きるための支出」と「働くための支出」が混ざっている。

これが今回の大きな気づきでした。

統計と比べてみた|単身高齢世帯の平均は月14.5万円

総務省の家計調査によると、65歳以上の単身無職世帯の消費支出は月14.5万円程度

税金や社会保険料を含めても月16万円弱です。

私の22万円は、平均より月6万円ほど多いことになります。

差の内訳を見ると、

  • 住宅費:平均は約1.3万円(持ち家の人が多いため)。私は賃貸で7.5万円
  • 食費・交際費なども、現役で働いている分だけ多め

👉 差の大部分は「賃貸か持ち家か」で説明がつきます。

つまり、住まいの選択が老後の生活費を最も大きく左右するということです。

住まいについては、別の記事で3つの選択肢を比較しています。

60歳からの住まい、3つの選択肢を比較してみた

月20万円に近づける削減シミュレーション

では、22万円をどこまで削れるのか。

費目ごとに「退職後にどうなるか」を検証してみました。

費目別の削減余地

住宅費(75,000円)→ 65,000円(▲10,000円)

退職後は通勤を考えなくていいので、家賃の安いエリアへの住み替えが可能です。

愛知県なら、6万円台でも選択肢は十分あります。

教養・教育(15,000円)→ 5,000円(▲10,000円)

この費目の中身は、仕事関連の書籍や自己投資がほとんどでした。

退職後は自然に減る見込みです。

交際費(20,000円)→ 15,000円(▲5,000円)

会社の付き合いがなくなる分は減ります。

ただし、友人との付き合いまで削るつもりはありません。

衣服・美容(15,000円)→ 10,000円(▲5,000円)

スーツや仕事用の衣類・身だしなみ費がなくなります。

食費(50,000円)→ 削らない

年を取ると食も細くなると思いますが、

食は健康に直結するので、計画としてはあえて削りません。

削減プランは3パターン

以上を組み合わせると、3つのプランになります。

  • プランA(現状維持):月22万円。今の生活レベルをそのまま保つ
  • プランB(現実ライン):月20万円。働くための支出が消える分だけ削減(▲2万円)
  • プランC(住み替えあり):月19万円。家賃の安い物件への引っ越しを実行(▲3万円)

👉 無理な節約をしなくても、退職するだけで月20万円は射程圏内です。

あまり質素すぎる暮らしもしたくないのが本音なので、

私はプランB(月20万円)を現実ラインと考えています。

月2万円の差は、老後30年で720万円

「たった2万円」と思うかもしれません。

でも、老後30年で計算すると、

2万円 × 12ヶ月 × 30年 = 720万円

プランC(▲3万円)なら1,080万円です。

👉 月1万円の削減は、老後全体で見ると360万円の資産に相当します。

これは、資産を360万円増やすのと同じ効果です。

55歳からの資産形成では、「増やす」より「支出を整える」方が確実かもしれません。

月20万円まで削れると何が起きるか

別の記事でシミュレーションした通り、生活費22万円の場合、

65歳以降は年金(200万円弱)+配当(40万円)で、取り崩しは年24万円でした。

生活費を月20万円(年240万円)まで削れると、

240万円 − 200万円(年金)= 年40万円の赤字

40万円 − 40万円(配当)= 0円

👉 65歳以降は、年金と配当だけで生活費がまかなえる計算になります。

資産に手を付けるのは無年金期間(60〜65歳)だけ。

月2万円の削減が、資産寿命を大きく延ばしてくれます。

シミュレーションの詳細はこちらです。

資産5000万円で60歳退職は可能?老後をシミュレーションしてみた

逆に、増える支出もある

削減の話ばかりしましたが、退職後に増える支出もあります。

  • 健康保険料:会社負担がなくなり、任意継続または国民健康保険に。負担は大幅増
  • 住民税:退職翌年は現役時代の所得に対して課税される
  • 医療費:年齢とともに確実に増える

とくに退職1年目は要注意です。

詳しくはこちらの記事で計算しています。

60歳退職1年目の社会保険料と税金はいくら?

よくある質問

Q1. 老後の一人暮らし、生活費の平均はいくらですか?

総務省の家計調査では、65歳以上の単身無職世帯で月14.5万円程度(消費支出)です。

ただしこれは持ち家の人を多く含む平均値です。

賃貸なら家賃分(5〜7万円程度)を上乗せして考える必要があります。

Q2. 月20万円あれば老後は足りますか?

持ち家か賃貸か、都市部か地方かで大きく変わります。

私の実測では、愛知県・賃貸・独身で月22万円。

退職後に「働くための支出」が消えれば、月20万円は現実的なラインだと考えています。

Q3. 家計簿が続かないのですが、どうすればいいですか?

手入力はやめて、キャッシュレス決済に寄せるのがおすすめです。

私はMoneyForwardMeに自動で記録されるようにして、集計だけAI(Claude Code)に任せています。

「記録する努力」をゼロにするのが、続けるコツだと思います。

まとめ|数字で見てから、どう生きたいかを考える

今回の集計と検証のまとめです。

  • 実測した支出は月22万円。感覚の「20万円」より2万円多かった
  • 単身高齢世帯の平均(14.5万円)との差は、主に賃貸の住宅費
  • 退職後は「働くための支出」が消え、月20万円は無理なく実現できる見込み
  • 月2万円の差は、老後30年で720万円
  • 月20万円まで削れれば、65歳以降は年金+配当だけで生活できる計算

感覚ではなく、数字で見る。

そのうえで「どう生きたいか」を考える。

それがこれからの資産設計だと思っています。

サイト全体の資産設計の方針は、こちらにまとめています。

55歳からの資産設計|60歳退職を目指して整え直す

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