55歳になりました。
定年まであと5年です。
現在の総資産はおよそ5,000万円。
新NISAでは毎月10万円を積み立て、iDeCoは月2万円。
米国ETFや個別株、日本の高配当株にも投資しています。
高配当株からの年間配当は、税引前で約40万円ほどになりました。
数字だけを見ると、ある程度は準備できているようにも見えます。
それでも私は、「安心」とは言い切れません。
この記事は、このブログを始めたときに書いた「所信表明」です。
あれから家計の実測やシミュレーションを積み重ねてきたので、実際の数字を使って大幅に加筆しました。
- 60歳で退職したいが、お金が持つのか不安な方
- 月20万円の生活が現実的なのか知りたい方
- 独身で老後を迎える予定の方
という方の参考になればうれしいです。
前提条件｜55歳・独身・資産5,000万円の現在地
まず、私の現在地を整理しておきます。
- 年齢：55歳（60歳退職を想定）
- 年収：約500万円
- 勤続年数：30年
- 家族構成：独身（配偶者なし）
- 居住地：愛知県
資産と収入の状況はこうです。
- 総資産：約5,000万円
- 新NISA：毎月10万円を積み立て中
- iDeCo：毎月2万円を積み立て中
- 高配当株の配当：年間約40万円（税引前）
- 退職金：約800万円の見込み
- 年金：65歳から年200万円弱の見込み
この条件で、60歳退職は本当に可能なのか。
感覚ではなく、数字で検証していきます。
なぜ今、資産設計を見直そうと思ったのか
理由はシンプルです。
60歳で退職したいから。
もちろん、再雇用で65歳まで働く選択肢もあります。
ですが、「働かなければならない」のではなく、
「働くかどうかを選べる」状態にしておきたいと思っています。
贅沢な暮らしは望んでいません。
目標は月20万円で穏やかに暮らすこと。
ただ、この「月20万円」という数字。
最初は正直、感覚で決めていました。
そこで実際に家計簿アプリで支出を集計してみました。
結果は想定と違っていました。
月20万円生活は本当に可能か｜実測してわかった現実
実測した支出は「月22万円」だった
マネーフォワードMEのデータをClaude Codeで集計したところ、私の支出は月平均22万円でした。
目標の20万円を、月2万円オーバーしています。
内訳はこうです。
- 住宅費：75,000円
- 食費：50,000円
- 交際費：20,000円
- 趣味・娯楽：15,000円
- 衣服・美容：15,000円
- 教養・教育：15,000円
- 水道光熱費：10,000円
- 日用品：10,000円
- その他：9,000円
- 通信費：1,000円
正直に言うと、「思ったより使っている」というのが本音です。
集計の方法や詳細は、こちらの記事にまとめています。
月2万円の差をどう埋めるか
月2万円。
年間にすると24万円です。
退職後の30年間で考えると、720万円の差になります。
小さな差ではありません。
削減の候補はこう考えています。
- 教養・教育（15,000円）：退職後は会社関係の自己投資が減る。5,000円程度は圧縮できる見込み
- 交際費（20,000円）：会社の付き合いがなくなる分、5,000円程度は自然に減る見込み
- 衣服・美容（15,000円）：スーツや仕事用の出費がなくなる。5,000円程度は減る見込み
👉 退職後は「働くための支出」が減るため、月20万円は無理のない現実的なラインだと考えています。
逆に、増える支出もあります。
健康保険料や医療費です。
これは後ほど触れます。
60歳退職シミュレーション｜数字で検証する
ここからが本題です。
月22万円の生活費を前提に、60歳退職後のお金の流れを計算します。
無年金期間（60〜65歳）が最大の山場
60歳で退職すると、年金が始まる65歳まで5年間の無年金期間があります。
この期間に必要な生活費は、
月22万円 × 12ヶ月 × 5年 ＝ 1,320万円
一方、高配当株の配当が年間約40万円あるので、
40万円 × 5年 ＝ 200万円
は配当でカバーできます。
つまり、資産から取り崩す必要があるのは、
1,320万円 − 200万円 ＝ 約1,120万円
👉 無年金期間の5年間で、約1,120万円の取り崩しが必要になります。
65歳以降は「年24万円」の取り崩しで済む
65歳からは年金が年200万円弱、入ってきます。
年間の生活費は、
22万円 × 12ヶ月 ＝ 264万円
年金でカバーできない分は、
264万円 − 200万円 ＝ 年64万円の赤字
ここに配当の40万円を充てると、
64万円 − 40万円 ＝ 年24万円
👉 65歳以降の取り崩しは、年24万円程度まで圧縮できます。
月にすると2万円です。
この水準なら、資産寿命はかなり長くなります。
資産は何歳まで持つのか（運用リターンゼロの保守的試算）
では、実際に資産がどう推移するか。
あえて運用リターンをゼロとした、保守的な概算をしてみます。
まず60歳時点の資産です。
- 現在の資産：5,000万円
- 今後5年の積立（NISA月10万円＋iDeCo月2万円）：720万円
- 退職金：800万円
5,000万円 ＋ 720万円 ＋ 800万円 ＝ 約6,500万円
ここから取り崩していきます。
- 65歳時点：6,500万円 − 1,120万円 ＝ 約5,400万円
- 90歳時点：5,400万円 −（24万円 × 25年）＝ 約4,800万円
👉 運用リターンをゼロと置いても、計算上は90歳時点で約4,800万円が残る計算になります。
もちろん、これは机上の数字です。
実際には運用を続けるので上振れもあれば、暴落での下振れもあります。
詳細なシミュレーションは、こちらの記事で検証しています。
資産5,000万円で60歳退職。老後シミュレーションをやってみた
この試算に含まれていないリスク
数字の上では「持つ」ように見えます。
ですが、この試算には含まれていないものがあります。
- インフレ：物価が上がれば月22万円では足りなくなる。円安の影響も無視できません
- 医療・介護費：高齢になるほど増える。独身なので頼れる家族もいません
- 制度変更：社会保険料や税制は、これからも変わり続けます
- 暴落：退職直後に大きな下落が来ると、取り崩しのダメージが大きくなります
👉 「計算上は大丈夫」と「実際に大丈夫」は違う。だから毎年、数字を見直します。
円安・インフレの影響については、こちらで検証しています。
見落としがちな「退職直後の隠れコスト」
シミュレーションを続けてわかったのは、退職1年目の負担の重さです。
- 住民税：前年の所得に対して課税される。退職翌年も現役時代並みの請求が来る
- 健康保険：任意継続か国民健康保険かの選択。会社負担がなくなるので保険料は大幅に上がる
- 退職金の税金：受け取り方を間違えると、数百万円単位で手取りが変わる
とくに退職金とiDeCoの受け取りタイミングは要注意です。
同じ年に受け取ると、退職所得控除の枠がぶつかります。
このあたりは、それぞれ記事にまとめています。
55歳という分岐点
55歳は、まだ間に合う年齢だと思っています。
資産を増やすこともできる。
支出を見直すこともできる。
働き方を選ぶ準備もできる。
けれど、何もしなければ、あっという間に60歳になります。
だから今、資産設計を「整え直す」ことにしました。
増やすことだけではなく、
- どう取り崩すか
- どのタイミングで退職するか
- 独身としての老後リスク
- 親世代との距離の取り方
これらも含めて、現実的に整理していきます。
よくある質問
Q1. 資産5,000万円あれば60歳退職は可能ですか？
生活費によります。
私の場合、月22万円の生活費と年金・配当を前提にすると、運用リターンゼロでも計算上は成立しました。
ただし、インフレや医療費などの変数があるため、毎年の見直しは必須だと考えています。
Q2. 無年金期間（60〜65歳）はどう乗り切りますか？
私の試算では、5年間で約1,120万円の取り崩しが必要です。
この期間のお金は運用に回さず、現金や個人向け国債など、値動きのない資産で確保しておく方針です。
Q3. 月20万円の生活費は少なすぎませんか？
実測では月22万円でした。
ただ、退職後は「働くための支出」（交際費・衣服・自己投資など）が減るため、月20万円前後は現実的なラインだと考えています。
持ち家か賃貸かでも大きく変わる部分です。
まとめ｜60歳を「選べる年齢」にするために
今回の検証をまとめます。
- 実測した生活費は月22万円。目標の20万円より2万円オーバー
- 無年金期間（60〜65歳）に必要な取り崩しは約1,120万円
- 65歳以降は年金＋配当で、取り崩しは年24万円程度に圧縮できる
- 運用リターンゼロの保守的試算でも、90歳時点で約4,800万円が残る計算
- ただしインフレ・医療費・制度変更・暴落は試算に含まれていない
このブログでは、これからも
- 60歳時点の資産シミュレーション
- NISAやiDeCoの出口戦略
- 高配当株との向き合い方
- 月20万円生活の検証
- 独身の老後設計のリアル
を、実際の数字を使って公開していきます。
煽らず、焦らず、現実的に。
同じように「これからの60歳」を考えている方の参考になればうれしいです。
60歳は、終わりではなく、
“選べる年齢”にしたいと思っています。
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